iDeCoにおすすめの金融機関はどこ？銀行と証券会社の違いも解説！

将来の老後資金を準備したい。公的年金だけでは不安がある。このようなお悩みを抱えている方もいると思います。

そこで今回は、国が用意した優遇制度であるiDeCoについて解説します。メリット、デメリットとともに、おすすめの金融機関について解説するので参考にしてください。

iDeCoとは？

iDeCoも NISAと同様に運用益は非課税です。それに加えて、払った金額が所得控除として扱われるため、節税効果もあります。自営業や会社員などによって掛金の上限が設けられており、かけた金額が所得控除の対象となります。節税をしながら将来に向けて資産形成ができるお得な制度です。

節税効果を確認（日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジー株式会社HP）

iDeCoの特徴
・払った金額が全額所得控除
・運用益が非課税

　

iDeCoのメリット

iDeCoは国が用意している年金の補完制度であるため、いくつものメリットがあります。ただ単に現金で貯金するよりも、効率よく資産形成ができるため、メリットを理解して制度をうまく活用しましょう。

運用益が非課税

通常投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、iDeCoで得た利益については非課税になります。本来であれば税金で引かれる分も再投資されるため、より大きく複利の効果が働きます。

利益に対する課税がないのは非常に大きなメリットと言えます。

掛金が所得控除

iDeCoで支払った掛金は全額所得控除となります。運用益が非課税である点はNISAとiDeCoで共通ですが、掛金も控除の対象になるのはiDeCoのみのメリットです。

仮に月に23,000円支払っている方の年間節税効果は8万円程度であり、その効果の絶大さが伺えます。掛金を所得控除にしつつ、運用益も非課税になるため効率よく資産運用が行えます。

受け取り時の税金優遇あり

iDeCoで貯めたお金は3種類の受け取り方から選べます。1つ目の方法が一時金として受け取る方法、2つ目の方法が年金形式で受け取る方法です。3つ目は1,2を組み合わせた方法です。

一時金で受け取る場合には退職所得控除の対象になり、年金で受け取る場合には公的年金控除の対象になります。どちらにせよ大きな税制優遇を受けられるため、貯めたお金を受け取るときにもメリットがあるのです。

　

iDeCoのデメリット

iDeCoは税制優遇の面で大きなメリットがありますが、デメリットも存在します。デメリットを理解せずに始めてしまうといざお金が必要なときに困ってしまうこともあるため注意が必要です。

デメリットを理解して安定した資産形成を目指しましょう。

元本割れリスクがある

iDeCoは投資商品であることから、元本割れのリスクがあります。せっかくお金を貯めたとしてもリーマンショックやコロナショックなど金融危機は避けようがありません。万が一のときでも人生が狂わないように、生活防衛資金を確保した上で投資を行う必要があります。

原則60歳まで引き出せない

iDeCoは年金の補完を目的とした制度であるため、原則60歳以降でないと引き出せません。もしも緊急でお金が必要になったとしてもiDeCoで貯めている部分は当てにできないので注意しましょう。

　

金融機関の違いとは？

銀行や証券会社など、多くの金融機関でiDeCoを申し込むことができます。ただ、手続きをする金融機関によって異なる点がいくつかあります。金融機関選びで将来の老後資金が変わってくる場合もあるため、適当に選んではいけません。

手数料が違う

iDeCoは契約時と加入中、受け取り時に手数料が発生します。契約時の手数料と受け取り時の手数料はどこの金融機関でも統一された料金ですが、加入中の手数料については各金融機関によって異なります。

加入中の手数料は、国民年金基金連合会、信託銀行、金融機関それぞれに必要であり、金融機関に支払う手数料がそれぞれ異なるのです。

楽天証券HPより引用

優良な金融機関は、金融機関が受け取る手数料を0に設定しています。（国民年金基金連合会と信託銀行に支払う手数料のみ）

商品ラインナップが違う

iDeCoで投資をする際は金融機関が定めた投資信託のラインナップの中から商品を選択する必要があります。ラインナップは証券会社によって異なり、どの商品を選ぶかによって運用結果は大きく異なります。

長期投資を見据えた投資では商品選びが非常に重要です。iDeCoにおすすめの投資信託についても解説しているので参考にしてください。

　

iDeCoにおすすめの金融機関

iDeCoは金融機関によって手数料や商品ラインナップが違うことから、手続きを行う金融機関は慎重に選ばなくてはなりません。

おすすめの証券会社を特徴とともに紹介するので、iDeCoを始める際はぜひ検討してください。

SBI証券

SBI証券は、保有している投資信託の残高に応じてポイントが付与されるサービスがあります。（投信マイレージ）また、三井住友カードと連携させることでクレカ積み立てにも対応しており、高い還元率を発揮します。

貯めたTポイントで投資信託が買えるのも強みの一つであり、iDeCoの他に投資信託や株式の購入を検討している方におすすめです。

楽天証券

楽天証券を利用することで楽天市場のポイント還元率がアップします。ただ、ポイントアップの条件は定期的に変わるため常に最新の情報にアップデートしておきましょう。手数料の安さと商品ラインナップも国内トップレベルであり、手厚いサービスを受けられます。

貯めた楽天ポイントで投資信託の購入も可能です。楽天経済圏を利用しており、楽天市場の還元率を高めたい方におすすめです。

まとめ

iDeCoは金融機関によって手数料やラインナップが異なります。少しの差であっても年数が長くなるにつれて大きな差に変わるため、慎重に選びましょう。